オンライン講座の作り方を解説！作成時のポイントや外注化する3つのパターン
2026-08-13
自社のノウハウを商品に変える、オンライン講座の作り方
価格の決め方と配信プラットフォームの選び方
対面で開催してきた講座やセミナーを、オンラインでも提供・販売したいと考える事業者の方も多いのではないでしょうか。しかし、講座を作ろうにも何から始めればよいかわからず、迷うケースも少なくありません。
この記事では、オンライン講座の作り方や費用の目安、受講者に選ばれる講座を作るポイントを解説します。オンライン講座の制作を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
オンライン講座の作り方【9ステップ】
オンライン講座は、以下の9つの手順で作成できます。
1. 講座のテーマを決める
2. ターゲットと学習ゴールを決める
3. 配信形式を決める
4. カリキュラムを設計する
5. 動画教材を制作する
6. 配信プラットフォームを選ぶ
7. 販売価格と決済方法を決める
8. 講座を公開する
9. 既存顧客への案内やウェビナーで集客する
作り方の流れを把握しておくと、効率的にオンライン講座を制作できます。
1. 講座のテーマを決める
オンライン講座のテーマは、自社が持つノウハウや実績を棚卸しして決めます。洗い出した内容のうち、受講者の課題を解決できるか、市場に一定の需要があるかの2つを満たすものがテーマの候補になります。
対面で講座やセミナーを開催してきた場合は、受講者から寄せられた質問やアンケートの回答が、需要のあるテーマを見つけるうえで役立つでしょう。
オンライン講座を含むeラーニング全体の開発の流れは、以下の記事で詳しく解説しています。
【入門編】eラーニングを開発するなら知っておきたい！３つのプロセスをご紹介
2. ターゲットと学習ゴールを決める
ターゲットは、オンライン講座を受講してほしい人物像を、業種・職種・習熟度まで踏み込んで具体化します。対象が明確になるほど、教える内容や伝え方に迷わなくなります。
ターゲットとセットで決めるのが、受講後に「何ができるようになっているか」を示す学習のゴールです。言語化したゴールは、以降のカリキュラム設計や価格設定を判断する基準になります。
3. 配信形式を決める
オンライン講座の配信形式には、リアルタイムで教えるライブ配信と、録画した動画を視聴してもらうオンデマンド配信の2種類があります。2つの形式の違いは、以下のとおりです。
ライブ配信は、ZoomなどのWeb会議ツールを使って実施します。講座を事業として継続的に販売していく場合は、制作した教材が販売資産として残るオンデマンド配信が適しています。
4. カリキュラムを設計する
カリキュラムは、学習ゴールから逆算して設計します。章立てからレッスン、各レッスンの到達点へと順に分解すると、教える内容の抜けや重複を防げます。
分解したレッスンは、1本につき1テーマに絞るのが基本です。1本に情報を詰め込むほど受講者が消化しきれず、途中離脱を招くでしょう。
受講者がつまずきやすい箇所には、演習や振り返りを挟むのが効果的です。理解できていない箇所に気づきやすく、復習してから先へ進めるため、完走率が高まります。
動画教材を章やセクションで短く区切る方法は、以下の記事で詳しく解説しています。
集中力の限界は30分！動画形式の講座はセクション割がおすすめ【オンライン講座のPOINT】
5. 動画教材を制作する
動画教材は、台本作成・撮影・編集の流れで制作します。
撮影スタイルには、スライドを映しながら音声で解説する画面録画型や、講師が出演して話す出演型などがあります。機器の操作手順なら画面の動きをそのまま見せられる画面録画型が向いているように、教える内容に合ったスタイルを選ぶのがポイントです。
さらに、動画1本を5〜10分程度に区切ると、受講者の集中力が続きやすくなります。
画面録画ツールを使った撮影の手順は、以下の記事で詳しく解説しています。
パソコンひとつでできる！画面録画ツールを使った動画撮影【オンライン講座のPOINT】
6. 配信プラットフォームを選ぶ
オンライン講座の配信プラットフォームは、Udemyやストアカなどのマーケットプレイス型と、スクール構築システムやLMSを使う自社構築型の2タイプに分かれます。LMSとは、教材の配信や受講状況の管理を行う学習管理システムのことです。
両タイプの主な違いは以下のとおりです。
マーケットプレイス型は集客をプラットフォームに任せられる一方で、販売ごとに手数料がかかり、価格設定にも制約があります。加えて受講者データも取得できず、講座の改善や販促に使える情報は手元に残りません。
そのため講座を事業として継続運営する企業は、受講者データが自社に蓄積され、改善や販促に反映できる自社構築型が主な選択肢になります。
目的や集客力に応じたプラットフォームの選び方について詳しくは、以下の記事をあわせてご確認ください。
動画教材を使った教育サービス開発時のシステムの選び方。目的と集客力に応じて選びたい利用プラットフォーム（自社／オンラインサロン／Udemy・YouTube他）
7. 販売価格と決済方法を決める
オンライン講座の課金方式には、買い切り・月額サブスクリプション・回数制があります。方式によって適正な価格も収益の構造も変わるため、販売価格は金額単体ではなく課金方式とセットで設計することが重要です。
価格は、競合講座の価格帯と、自社の講座が提供する価値を踏まえて決めます。価格が決まったら、クレジットカード決済など受講料の支払い手段も用意しておきましょう。
8. 講座を公開する
動画教材が完成したら、選んだプラットフォームにアップロードします。公開までに必要な準備は、講座の紹介ページの作成と、動作を確認するテスト受講の2つです。
紹介ページは、受講を検討している人が申し込みを判断する際に最初に目にする情報です。タイトル・説明文・サムネイルで講座の魅力と対象者を伝え、自分に合う講座だと判断できる状態に整えると申し込みにつながります。
テスト受講では、受講者と同じ環境で申し込みから動画の再生、決済までを一通り確かめましょう。動作を事前に確認しておくと、公開後の決済エラーや動画が再生されないといったトラブルを防げます。
9. 既存顧客への案内やウェビナーで集客する
オンライン講座は、公開しただけでは受講者が集まらないため、講座を届けるための集客が必要です。事業者向けの講座では、既存顧客や過去のセミナー参加者への案内を第一に、ウェビナーや広告による新規リードの獲得を組み合わせて受講者を集めます。
既存顧客や過去のセミナー参加者は、自社のノウハウをすでに知っているため、講座の価値が伝わりやすく受講を検討してもらいやすいでしょう。
一方で、ウェビナーや広告で接点を持った新規リードは、講座を知ってすぐに申し込むとは限りません。そのため、無料のサンプル動画や説明会で接点を重ね、関係を温めてから講座を案内する流れが効果的です。
オンライン講座の制作にかかる費用の目安
オンライン講座の制作費用は、自作するか外注するかで大きく変わります。それぞれの費用の目安は以下のとおりです。
外注費は、動画の本数や長さ、求めるクオリティによって大きく変動します。
オンライン講座を作る3つのメリット
オンライン講座には、対面の講座では得にくいメリットがあります。主なメリットは、以下の3つです。
・ 利益率が高く継続的に販売できる
・ 商圏の制約なく販売できる
・ 自社の認知度・信頼性が高まる
一度作った講座が収益と自社の認知を生み続ける点が、オンライン講座ならではの魅力です。
利益率が高く継続的に販売できる
オンライン講座は、一度制作すれば在庫や追加の人件費をかけずに販売し続けられる商品です。対面講座と異なり開催のたびに講師が稼働する必要がないため、販売数が増えるほど利益率が高まります。
さらに受講者が増えても追加でかかる費用はほとんどなく、制作費を回収した後の売上はほぼそのまま利益になります。
商圏の制約なく販売できる
オンライン講座はインターネット環境があれば受講できるため、会場や地理的な制約を受けずに全国や海外の受講者にも販売できます。
対面では接点を持てなかった層にも受講機会を届けられるため、講座をきっかけに新しい顧客との出会いが生まれ、事業を大きく広げられます。
自社の認知度・信頼性が高まる
オンライン講座を通じて自社の専門性やノウハウを発信すれば、業界内での認知獲得や信頼の構築につながります。講座として販売できる水準まで知識を体系化している事実が、受講者からの信頼を支えます。
さらに講座が名刺代わりとなり、本業のサービスへの問い合わせや取引につながる場合もあるでしょう。
受講者に選ばれるオンライン講座を作る3つのポイント
オンライン講座は、作るだけでなく受講者に選ばれて、初めて成果につながります。選ばれる講座を作るポイントは、以下の3つです。
・ 需要のあるテーマかを検証する
・ 競合講座との差別化ポイントを明確にする
・ 受講者のデータをもとに改善を続ける
ポイントを押さえて講座を作成すると、競合の講座に埋もれず受講者を集めやすくなります。
需要のあるテーマかを検証する
オンライン講座のテーマは、受講者に需要があるかを制作前に検証してから決めましょう。需要のないテーマで作り込んだ講座は、そもそも受講者に見てもらえません。
需要を確かめる方法には、以下があります。
・ 検索ボリュームの調査
・ 競合講座の受講者数・レビューの確認
・ 既存顧客へのヒアリング
とくに既存顧客へのヒアリングでは、受講者がお金を払ってでも解決したい課題を直接聞き取れます。
競合講座との差別化ポイントを明確にする
同じテーマの講座が並ぶ中で自社のオンライン講座を選んでもらうには、競合講座との差別化ポイントを明確にする必要があります。まずは競合講座の内容・価格・対象者を調査し、自社の実績や事例、サポート体制など独自の価値をどこに置くかを決めましょう。
決めた差別化ポイントは、講座の紹介ページや集客時の訴求にも活用すると、他の講座と比較している受講者に選んでもらいやすくなります。
受講者のデータをもとに改善を続ける
オンライン講座は、公開後の改善で受講者の満足度を高められます。改善の手がかりになるデータは、以下のとおりです。
・ 受講完了率
・ 動画の視聴データ
・ 受講者アンケート
・ レビュー
データを見ると受講者が離脱している箇所や不満を把握でき、教材の差し替えやカリキュラムの修正につなげられます。こうした改善を続けるとレビュー評価が高まり、次の受講者の獲得にもつながります。
オンライン講座の制作を外部に依頼する3つのパターン
オンライン講座の作り方は、自社ですべてを担う方法に限りません。制作の一部または全部は、外部の専門会社へ依頼できます。依頼のパターンは、以下の3つです。
・ 企画から制作までまるごと外注する
・ 動画教材の制作など一部の工程を外注する
・ 伴走支援を受けながら内製する
パターンによって外部に対応してもらえる工程が異なるため、自社のリソースやノウハウと照らし合わせて選ぶと、スムーズに講座を作成できます。
内製と外注の使い分けは、以下の記事で詳しく解説しています。
【初級編】eラーニング教材を作るなら、内製 or 外注？ 最適な教材制作を叶える、第三の選択肢のススメ
企画から制作までまるごと外注する
企画から制作までまるごと外注する場合、オンライン講座の企画やカリキュラム設計から撮影・編集まで、制作の全工程を専門会社に委託できます。社内に制作リソースやノウハウがなく、講座を早く立ち上げたい場合に向いている方法です。
ただし全工程を任せる分、費用は高くなりやすい点に注意が必要です。また、自社の意図を教材に反映するには、委託先との要件のすり合わせが重要になります。
弊社では、オンライン講座の企画・カリキュラム設計から撮影・編集までを一括で支援しています。講座の目的やターゲットのヒアリングから制作を進めるため、自社の意図を反映した講座を立ち上げられます。オンライン講座制作の外注を検討している方は、お気軽にご相談ください。
動画教材の制作など一部の工程を外注する
動画教材の制作など一部の工程を外注する場合、オンライン講座の企画やカリキュラム設計は自社で担い、撮影・編集など専門性の高い工程だけを委託します。コストを抑えながら、動画教材のクオリティを確保できる方法です。
企画や教材の内容を自社で決められるため、講座の中身は自社でコントロールしたい企業に向いています。
伴走支援を受けながら内製する
伴走支援を受けながらの内製は、専門会社からノウハウの提供や助言を受けつつ、制作自体は自社で進める方法です。オンライン講座を作りながら制作ノウハウが社内に蓄積されるため、2本目以降の講座は自社だけで作れるようになります。
制作にあてられる人員がいて、コストを抑えながら継続的に講座を展開したい企業に向いています。
オンライン講座の作り方に関するよくある質問
オンライン講座の作り方に関するよくある質問と回答を紹介します。あらかじめ疑問を解消しておくと、制作の途中で判断に迷わず講座づくりを進められます。
オンライン講座は無料で作れますか？
オンライン講座は、無料でも作れます。Zoomの無料プランでライブ配信をしたり、YouTubeの限定公開で動画を共有したりすれば、費用をかけずに講座を届けられます。
ただし、無料の方法には販売・受講管理・決済の機能がないため、講座を事業として運営する場合は有料のプラットフォームが必要です。
対面講座の教材はそのまま流用できますか？
対面講座で使っているスライドや配布資料は、オンライン講座にも流用できる部分が多くあります。すでにある教材を活かせば、ゼロから作る負担を減らせます。
ただし、対面前提の長さや構成のままでは、受講者が途中で離脱しやすくなるでしょう。動画向けに1本5〜10分程度へ再構成し、受講者に飽きられない工夫が必要です。
研修や講座を動画教材化する編集の手順について詳しくは、以下の記事をあわせてご確認ください。
研修を動画教材化するための教材編集の手順とコツ｜時間がない人事・研修担当者のためのポイント集
オンライン講座の作り方を把握してノウハウを講座にしよう
オンライン講座は、テーマ決めから公開・集客までの9つのステップで作成できます。手順に沿って進めれば、対面で培ってきた自社のノウハウを講座という商品に変えられます。
また、講座は作って終わりではなく、受講者に選ばれるための工夫と公開後の改善が不可欠です。
ただし、動画教材の制作やプラットフォームの選定には、相応の工数と専門知識が求められます。自社だけで進めるのが難しい場合は、制作の外注や伴走支援といった外部への依頼も選択肢のひとつです。
弊社では、オンライン講座の企画・カリキュラム設計から撮影・編集まで、制作を支援しています。自社のノウハウを講座として形にする際は、お気軽にご相談ください。