発行書籍情報『竹中工務店における建築技術者育成の取り組み(KAIKAケーススタディ) ―体験型研修センター「想」の事例から―』(著:一般社団法人日本能率協会,日本学術振興会 経営問題第108委員会)

『竹中工務店における建築技術者育成の取り組み(KAIKAケーススタディ) ―体験型研修センター「想」の事例から―』

著:一般社団法人日本能率協会,日本学術振興会 経営問題第108委員会

発行日:2017/4/7

編著:一般社団法人日本能率協会,日本学術振興会 経営問題第108委員会

価格:電子書籍版 660円(税込)/印刷書籍版 880円(税込)

ページ数:56ページ

ISBN:978-4907554873

 

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書籍内容

■先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか?

個人は成長しているか?

組織は活性化しているか?

組織の社会性は向上しているか?

これらを各企業内で自問自答しながら、向上させていくための好事例として

日本能率協会が行うKAIKA Awardsの事例を中心に

経営問題第108委員会と共同で、企業活動を分析・解説しました。

自社の施策検討のために他社事例を調べ、ベンチマークすることは重要ですが、

他社の施策をそのまま導入してもうまくいくとは限りません。

とくに、組織や風土に関わる課題は、短期間の施策で解決することは非常に困難です。

各社の事例・施策を深く分析、一般化・普遍化し、

どのような背景や風土のうえで、施策がいかに機能したのかを理解したうえで、

自社の背景や風土にあてはめるためにはどういったカスタマイズが必要なのかを考え抜き、

自社の経営に「インストール」していく必要があるでしょう。

是非、本書でご紹介する事例を参考に、

自社での展開、あるいは組織のベンチマークスキル向上のためにご活用ください。

<収録ケーススタディ>

建設大手である竹中工務店が、

「人材」が大きな課題として挙げられる建設業界において取り組んだ、

体系的な人材育成の仕組みとその成果について分析しました。

(本文より)

“よくありがちな座学型のOff-JTではなく、体験型のOff-JTを指向しており、ものづくりの「型」を若手の建築技術者に学ばせることにとりわけ主眼がおかれる。”

“竹中は「道」における「守・破・離」の考え方を研修に応用し、各段階において技術者が身につけるべき基本事項を設定している。”

“ここでの学びに終わらせないことが重要である。すなわち、Off-JTで得た能力を作業所でいかに活用するかもさることながら、それを作業所における上長によるOJTにどうつなげていくかが重要である。”

<KAIKAブックス>

あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か?

「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」3つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。

 

目次

1|解説編|竹中工務店における建築技術者育成の取り組み

 本ケースの課題

 1.建設産業の特徴

 2.竹中工務店の企業情報

 3.竹中を取り巻く環境変化と研修センター設立との関係

 4.研修センター設立に向けての歩み

 5.研修センターの施設概要

 6.研修センターにおける研修内容

 7.研修プログラムの成果

 8.研修センターの今後の課題

 参考文献

2|図版編|竹中工務店における建築技術者育成の取り組み

 図版解説

 

著者紹介

●一般社団法人日本能率協会(Japan Management Association)
1942 (昭和17) 年に設立された、日本の企業等の経営上の課題解決の支援を行う一般社団法人。主な事業内容は、「マネジメントに関する調査及び研究」「マネジメントに関する情報の収集及び提供」「マネジメントに関する人材の育成及び指導」「マネジメントの高度化に寄与する表彰、資格認定及び普及啓発活動」「マネジメント及びマネジメントに関連する技術及び産業振興に関する会議、展示会等の開催」「規格適合に拠るマネジメントシステム及び製品、サービスに係わる第三者認証及び登録業務サービスの提供」「地球温暖化防止にかかわる各種検証及び環境マネジメント支援業務サービスの提供」「マネジメントに関する内外関係機関等との交流及び協力」など。

●日本学術振興会 経営問題第108委員会
正式名称:日本学術振興会産学協力研究委員会 経営問題第108委員会
1947年(昭和22年)設立。本委員会は、経営学および関連分野の研究者(学界委員)と経営者および関連の実務家(産業界委員)によって構成されている。企業経営上の重要課題に対して、産学協力を通して理論と実践の両面から解決方向を提示する研究活動を展開している。

 

 


 

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