株式会社masterpeace

発行日：2015/10/16

著者：ビジネス・ブレークスルー大学総合研究所／監修：大前 研一

価格：電子書籍版　1,320円（税込）／印刷書籍版　1,980円（税込）

ページ数：174ページ

ISBN：978-4907554385

 

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書籍の内容

BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ総集編

※本書はビジネス・ブレークスルー大学出版「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（Vol.1～4）」をまとめて収録したシリーズ総集編です。

「正解のない今の課題」をケースとして、自分自身が「経営者、リーダーであったらどうするか」を考察する。

BBT大学の実践型経営トレーニング書籍化シリーズ、総集編がついに登場。

●本シリーズでは、経営コンサルタント大前研一氏が学長として率いるビジネス・ブレークスルー大学提供のケーススタディプログラムを書籍化。毎号、大前氏およびBBT大学総合研究所によるケーススタディ解説を収録します。

●BBT大学では、毎週、学内プログラムとして「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=略称RTOCS®）」という名でケーススタディを提供しています。その内容は、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない「今起きている課題」をケースとして設定するもの。学内では、学生間で1週間のディスカッションを経た上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。

●多くの起業家を送り出すBBT大学の代表的なプログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めできます。

収録ケースはすべて「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という質問形式をとります。

まさに今、問題に直面している企業／政府責任者の立場となり、課題解決を考えることが「実践型経営トレーニング」の所以です。

もしも、あなたが

• The Coca-Cola CompanyのCEOならば
• ローソンの社長ならば
• NTTの社長ならば
• UBERのCEOならば
• 任天堂の社長ならば
• 東京ガスの社長ならば
• 沖縄県知事ならば
• イオングループCEOならば

今、何を決断しますか？

 

目次

はじめに

本書収録ケーススタディについて

CaseStudy1 あなたが「Coca-Cola Company CEO」ならばどうするか？

CaseStudy2 あなたが「株式会社ローソンの社長」ならばどうするか？

CaseStudy3 あなたが「NTT（日本電信電話）社長」ならばどうするか？

CaseStudy4 あなたが「UBERのCEO」ならばどうするか？

CaseStudy5 あなたが「任天堂の社長」ならばどうするか？

CaseStudy6 あなたが「東京ガスの社長」ならばどうするか？

CaseStudy7 あなたが「沖縄県知事」ならばどうするか？

CaseStudy8 あなたが「イオングループCEO」ならばどうするか？

書籍特典：限定公開動画のご案内

ビジネス・ブレークスルー大学について

 

著者紹介

ビジネス・ブレークスルー大学総合研究所

ビジネス・ブレークスルー大学総合研究所(BBT大学総研)は、ビジネス・ブレークスルー大学の研究機関として、刻々と変化する経営環境のその時々の「ベストソリューション」を導き出すべく、企業経営者やビジネスリーダーにとって重要な経営課題、国内外の経済社会動向などにフォーカスした調査・分析・研究を行っています。その研究結果はビジネス・ブレークスルー提供の各種プログラムの主要コンテンツとして用いられ、提言・立案などにも活用されています。

 

大前 研一（おおまえ けんいち）

株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長/ビジネス・ブレークスルー大学学長
1943年福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号、マサチューセツ工科大学(MIT)大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。以後も世界の大企業、国家レベルのアドバイザーとして活躍するかたわら、グローバルな視点と大胆な発想による活発な提言を続けている。現在、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長及びビジネス・ブレークスルー大学大学院学長(2005年4月に本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムとして開講)。2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学が開校、学長に就任。日本の将来を担う人材の育成に力を注いでいる。

 

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